広報ＰＲ・宣伝担当者がＳＮＳをマーケティ ングに活用するシェア・拡散のポイント①
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企業の広報・宣伝担当者が、ＳＮＳの活用を本気で考えなければならない理由とは？
日本国内でのＳＮＳのユーザー数は、年々増え続け、利用率も８割に近づくという調査結果があります。
１０代、２０代の若い世代が利用者の中心と思われているＳＮＳですが、５０代や６０代のシニア世代の利用者も
急速に増えているようです。
つまり、これまでどちらかと言うと一部の若い年代を対象にしてきたターゲットメディアと考えられていたＳＮＳは、
全世代の人に使われるメディアになってきたと言うことです。
マーケティングの父と言われるフィリップコトラー氏は、２０３０年までに企業のマーケティング予算の５０％が、
ソーシャルメディアに使われると予想しているそうです。
このような背景からもわかるように、広報・宣伝担当者は、ＰＲやマーケティングにＳＮＳの活用を本気で考える
必要があると言うことです。
現在、企業から生活者へ情報を伝えるルートとしては、
①マスメディア(新聞、雑誌、テレビ、ラジオ)
②ネットメディア (ポータルサイト、キュレーションメディア、情報サイト)
③オウンドメディア(サイト、ブログ)
④ＳＮＳ (Facebook、Twitter、Instagram、LINEなど)
などが主なものとなりますが、情報の流通過程であらゆる情報がＳＮＳを通じてシェア、拡散されていることがポイントになります。
つまり、ＳＮＳは情報流通のハブ的な存在となり、企業にとっては良い情報も悪い情報も、ＳＮＳ利用者の目に止まったものが
大きな話題となり、拡散する可能性があるということです。
ＳＮＳで企業が投稿する内容で気をつけることとは？
さらに、ＳＮＳは情報の検索でも大きな存在なりつつあります。
これまで、情報の検索はGoogleと言うのが一般的でしたが、これからはＳＮＳの＃ハッシュタグで探すのが一般的になるものと思われます。
そのため、企業側は自社の商品やサービスに関連する投稿で#ハッシュタグを増やすためのキャンペーンを実施する例も増えています。
ただしここで気をつけたいのは、ＳＮＳの利用者は基本的には企業の情報を欲しいわけではないということです。
ＳＮＳは、友達同士(人と人)がコミニケーションを取るためのメディアなので、企業情報はほとんど読まれないと思ったほうがいいのです。
ここで重要なポイントは、企業は生活者やユーザーの視点で情報発信をしていく必要があると言うことです。
商品やサービスの特徴や機能ばかりでなく、生活者にとって役立つ情報や利用することによるメリット等を中心に投稿していく。
ある意味で、企業が個人と同じステージに立って友達のように接していく、まさに
「企業の個人化」
がキーワードになりそうです。
また、フォロワーを増やすことで、企業への好感度や商品やサービスの利用頻度の向上、メルマガ会員への登録など、具体的な行動への
つながるという調査結果が出ています。
ユーザーが役に立つな、好きだなと思ってもらえるようなコンテンツの内容とともに、フォロワーを増やすこともＰＲやマーケティング
への貢献に必要な要素になります。
