広報担当者・ＰＲパーソンが知っておきたいパブリック・リレーションズ（ＰＲ）とは？⑰
- PRコンサルタント講座検定・講座
メディア・リレーションズは、パブリック・リレーションズ（ＰＲ）のコアコンピタンス(中核能力)といわれています。
それは、エンプロイー・リレーションズ、インベスター・リレーションズ、ガバメント・リレーションズ、コミュニティ・リレーションズなど、他のリレーションズのターゲットに対してアクセスできる機能を持つからです。
メディアは他のステークホルダーとのコミュニケーションの間に存在するため、多くのターゲット(ステークホルダー)に対して影響力が大きいわけです。
しかも、メディアから報道される内容は、第三者からの情報であるため信頼されやすいというのも大きなポイントになります。
国内でのメディアの影響力は相変わらず大きく、特に全国紙やンＮＨＫなどのトップメディアの信頼性は高く、社会への影響力は特に高いと言われています。
広報担当者やＰＲコンサルタントなどのＰＲの実務家は、メディア・リレーションズをおこなう際に、自社やクライアント、メディア、ステークホルダー(情報の受容者)３者の需要をよく知り実施することが必要です。
また、ＰＲコンサルタントがＰＲ戦略を立案した上でのメディア・リレーションズは、その他のリレーションズを組み合わせた統合的なパブリック・リレーションズ（ＰＲ）の戦略を中に組み込んでいくよりプロフェッショナルなものとなります。
メディアにアプローチする方法としては、
①記者などに個別にアプローチする方法
②記者クラブにアプローチする方法
の大きく２つに分けられます。
記者のおもな情報源としては、記者クラブや通信社からの配信、官公庁や政治家、そして企業や自治体などになります。
つまり、記者からみると企業の広報担当者は情報源の1つとして重要なルートの１つになっているので、彼らとの普段のリレーションズが重要になります。
記者クラブは、国会や省庁、地方自治体や業界団体などが場所を提供し、記者が情報や取材をする拠点となっています。
大手メディア中心の排他性が批判されてきましたが、徐々にその他のメディアに開放されてきています。
日本の場合は、この記者クラブが情報を効率的に流通させる機能を持っていることで、新しく配属されたばかりの記者でも情報を容易に入手することができるという構造あります。
裏返すと、新任の広報担当者でも記者クラブを利用することで、記者に情報を提供することが容易にできるということにもなります。
日本の記者の場合、２年から３年など数年程度で所属のクラブが変わることが多いです。
そのため、広報担当者は記者と継続的に関係を作ることが難しいと言う環境にあります。
これに対して、米国ではジャーナリストは基本的に一生同じテーマを扱う専門職で、広報担当者もプロフェッショナルとしての専門職です。
米国の場合、日本のような記者クラブは存在しないので、各ジャーナリストのプロフィールやこれまでの取材履歴や執筆内容、関心テーマなどを個別にリサーチ、把握する必要があります。
その上で、ジャーナリストとコンタクトを取り関係を永続的に関係を構築していくことが主要な活動となり、結果として広報担当者がより経験やスキルが必要になるプロフェッショナルになると言われています。
今後、プロフェッショナルを目指す広報担当者やＰＲコンサルタントは、国内の情報流通の利点を生かしつつ、上記のようなスキルを身につけて経験を蓄積していく必要があるでしょう。
