広報担当者・ＰＲパーソンが知っておきたいパブリック・リレーションズ（ＰＲ）とは？
- PRコンサルタント講座検定・講座
今こそ知っておきたいパブリック・リレーションズ（ＰＲ）とは？
ＰＲとはパブリック・リレーションズの略語で、そのまま解釈すればパブリック(公衆)とのリレーションズ(関係構築)となります。
つまり、パブリックとの良好な関係性をつくり維持する。
という意味になります。
国内ではＰＲに対する正しい理解がされないままマーケティングと混同され、ＰＲ =販売促進というような流れができてしまったという指摘もあります。
最近までの戦略ＰＲブームもあり、マーケティングとの融合もかなり進みましたが、改めてＰＲとは何かと言うことをつかんでいく事は、今後業務を進めていく上でも重要だと思います。
ＰＲの歴史については、後ほど詳しく解説しますが、ここではひとまず定義の流れを中心に見ていきます。
そもそも、パブリック・リレーションズ(ＰＲ）という言葉が頻繁に使われるようになったのは、19世紀の後半ぐらいからだと言われています。
さらに歴史を遡れば、有史以来国を率いる為政者や宗教家などにとっては、多くの人々に情報を伝え人々と良好な関係を構築することは重要な課題であったでしょう。
そのためキリスト教の布教活動がＰＲの概念の始まりとする人もいるようです。
パブリック・リレーションズという言葉自体は、米国の第3代大統領トーマス・ジェファーソンが1807年の選挙キャンペーンで初めて使ったとされています。
パブリック・リレーションズの定義にはこれまで様々なものが上げられていますが、カトリップらは著書の中で
パブリック・リレーションズとは、組織体とその存続を左右するパブリックとの間に、相互に理解をもたらす関係性を構築し、維持するマネジメント機能である。
と定義しています。
また米国のＰＲ協会は、
ＰＲとは組織と社会がともにメリットを得る戦略的なコミニュケーションプロセス
としています。
今こそ知っておきたいパブリック・リレーションズ（ＰＲ）とは？（２）
このほかにも様々な定義があるようですが、日本国内でもＰＲ導入期の1950年代頃からＰＲの定義づくりが行われていたようです。
現在、パブリック・リレーションズの広義に捉えると
組織体が社会とより良い関係を構築し維持すること
というところに収まっているようです。
パブリックという概念が日本ではなじみのないものだったということもあり、ＰＲが自己ＰＲなど自身のとって都合の良いことを一方的にアピールするなどと誤解されているとの指摘もあります。
パブリックとは一般社会のことで、様々な要素で構成されています。
例えば企業などの組織にとってのパブリックは
一般消費者、顧客、自社の社員、取引先、株主、地域社会
など多様なターゲットが対象になります。
このような多様なターゲットの中で、企業が設定する目標によってターゲットを設定していきます。
例えば投資家を対象にするのであればインベスター・リレーションズ、
従業員を対象にするのであればエンプロイ・リレーションズ
政府や行政を対象にするのであればガバメント・リレーションズになります。
そしてこれらの対象となるパブリックに対してリレーションズ活動を行います。
つまり企業(組織）にとって必要なパブリックをターゲットとして、これらとリレーションズ(関係づくり)を行うのがパブリック・リレーションズの全体像を示すものといえます。
パブリック・リレーションズの中でコミュニュケーションという用語もよく出てきますが、これはパブリック・リレーションズの手段と捉えるのが一般的です。
コミュニケーションはいわばパブリック・リレーションズという血管の中を流れる血液であると言える
(パブリック・リレーションズ、井之上喬より)
パブリック・リレーションズでは、このパブリックの理解が非常に重要で、情報の発信者から見るとパブリックの一部である情報の受信者との効果的なコミニケーションが実現できる基盤となります。
またこのパブリックは固定したものではなく変化していくものであるという理解も必要です。
