広報担当者・ＰＲパーソンが知っておきたいパブリック・リレーションズ（ＰＲ）とは？②
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今こそ知っておきたいパブリック・リレーションズ（ＰＲ）とは？（３）
効果的なパブリック・リレーションズ(ＰＲ)を行うにはパブリックの理解から、その一部であるステークホルダー(利害関係者)との関係などを理解する必要があります。
一般的にパブリックは一般社会などを意味し、ステークホルダーはパブリックの中の企業が関係する利害関係者のことを指します。
例えば、一般商社や顧客、ディーラー、従業員や投資家など
さらにステークホルダーを含めたパブリックは固定したものではなく、常に変化していくものであると言うことも理解する必要があります。
そして、企業とパブリックの間にはそれぞれコミニケーションチャンネルが存在します。
これはメディアをはじめ、専門家などインフルエンサーや各グループなどが存在し、これらのチャンネルを通して間接的にパブリックとコミュニケーションをはかります。
ＳＮＳによるコミュニケーションも「いいね!」を取ることによる情報の伝播が目的となるので、間接的なコミュニケーションとなります。
ＰＲが第三者(サードパーティー)を介したコミュニケーションと定義されることがあるのも、この機能が強くフォーカスされることによるものと思われます。
ただし、近年はインターネットやＳＮＳの広がりとともに、パブリックとのダイレクトなコミュニケーションも可能になっている事は周知の通りです。
いずれにしてもパブリックリレーションズ(ＰＲ)は、パブリックの変化や情報の発信者が受信者になることもある、またその逆もあるなど非常に複雑なパブリックの理解が必要になります。
そのため常にマルチな視点を持った双方向コミニケーションをベースにしたリレーションシップ、マネジメントを実施していくことが必要になるのです。
(参考『パブリック・リレーションズ』井之上喬)
今こそ知っておきたいパブリック・リレーションズ（ＰＲ）とは？（４）
米国では19世紀から使われているパブリック・リレーションズですが、国内では代わりにコーポレート・コミュニケーションと言う言葉がよく使われます。
これは、国内ではもともとＰＲは自己ＰＲなど自分が主張したいことを一方的にアピールすると言う意味で一般化されていたことも一因のようです。
企業では広報部と言う名称が最も一般的ですが、コーポレート・コミュニケーション本部と言う名称を使うところもあります。
そのため、国内ではパブリック・リレーションズとコーポレート・コミュニケーションが同義に扱われることもあるようです。
前述のように
パブリック・リレーションズ
→目的(結果) に重点
コーポレート・コミュニケーション
→手段(プロセス) に重点
と大まかに捉えておけば良いでしょう。
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